授業時間

授業時間は、１校時を９０分とし、下記のとおり編成されています。

休講・補講・授業時間割等の変更

休講・補講・時間割等の変更が生じた場合、掲示によって連絡します。

Webによる情報公開

休講・補講・教室変更はパソコン、スマートフォン及びインターネット対応の携帯電話でも確認することができます。
なお、パソコン、スマートフォンからは、「履修登録・登録状況参照」「シラバス参照」を利用することもできます。

欠席

病気・忌引き・対外試合・学校行事・教育実習・就職活動で授業を欠席した場合は、所定の欠席届を教務課に提出しなければなりません。なお、受講している科目担当教員へは各自で連絡してください。

他学部・他学科科目の履修

大学

履修

学生のみなさんの多様な興味・関心に応えられるように、所属している学部・学科以外で開講している専門科目についても履修が可能になっています。そして修得した単位は、経営学科の「教育職員免許状取得に関する科目」（卒業用件外）を除き、全学共通科目の単位として認定されます。履修できる科目は、原則として講義形式とし、演習・実習形式は認められません。ただし、資格に関する場合、あるいはゼミナール以外の科目で特別に授業担当教員が許可する場合はこの限りではありません。

教員免許・資格

教員免許については、各自の進路に応じて、所属している学部・学科の免許を取得するようにしてください。教員免許を取得するには、「教育実習科目」を履修し、取得したい免許に応じた学校種での実習を行わなければなりません。そのためには、実習前に免許取得に必要な科目を体系的に履修する必要があり、他学部・他学科科目の履修によって必要な単位さえ修得すればよいというものではありません。
資格についても、保育士資格の他は実習を課されてはいませんが、原則として専門分野における基礎的な学問が不可欠なので、教員免許同様、他学部・他学科科目の履修によって必要な単位を修得するだけでは不十分です。一部、取得が認められる資格もありますが、その場合でも自学部・自学科の資格を優先するようにしてください。
時間割は、各学部・学科独自のカリキュラムや教員免許・資格の取得等を考慮して編成されていますので、他学部・他学科科目は、自学部・自学科の開講科目と時間帯が重なり、希望通りに履修できないこともあります。
それぞれの学部・学科で取得できる教員免許・資格は下表のとおりです。

【２０２３年度経営学部入学生】

【２０２３年度発達科学部入学生】

各種の単位認定

本学では、教育上有益と認められた次の学修等について、本学における授業科目を履修し修得したものとみなし、単位認定を行います。認定された単位は卒業要件単位として認めます。

大学

香川県内５大学間の単位互換

香川県内５大学間の単位互換協定の締結により、特別聴講学生として、香川県内４大学（香川大学、四国学院大学、徳島文理大学、香川県立保健医療大学）の指定された科目を履修することもできます。修得した単位は全学共通科目として認定されます。

放送大学との単位互換

放送大学との単位互換協定の締結により、１年次の後期から特別聴講学生として、放送大学の指定された科目を履修することができます。修得した単位は全学共通科目として認定されます。

資格・技能検定合格に係る単位認定

入学前及び入学後において、本学が認めた資格・技能検定に合格した者は申請により、本学で定める授業科目の単位を修得したものと認定します（申請期限は、前期は７月末、後期は１月末）。該当する資格・技能検定とその対応科目は以下のとおりです。

【２０２０～２０２３年度　経営学部・発達科学部入学生】

短大

香川短期大学との単位互換

単位互換協定の締結により、特別聴講学生として、香川短期大学の指定された科目を履修することができます。修得した単位は、本学の全学共通科目の単位として認定されます。

資格・技能検定合格に係る単位認定

入学前及び入学後において、本学が認めた資格・技能検定に合格した者は申請により、本学で定める授業科目の単位を修得したものと認定します（申請期限は、前期は７月末、後期は１月末）。該当する資格・技能検定とその対応科目は以下のとおりです。

【２０２３年度　秘書科入学生】

【２０２２年度　秘書科入学生】

履修登録

毎年度初めに、各自の学修計画に基づき、その年度に履修しようとする科目を選択して、指定された期限までに授業科目を登録することです。

試験

授業科目の履修状況を評価し、単位を認定するために試験を行います。授業科目によっては、実験、実習、演習、レポート等に代える場合があります。授業に出席の上、授業担当教員の指示に従ってください。

定期試験

一定の期間に時間割を決めて、前期末と後期末の２回実施されます。実施する授業科目及びその時間割は、試験開始２週間前に発表します。

追試験

定期試験を病気その他やむを得ない事由により受験できなかった場合、追試験願を提出した場合に行なわれる試験です。追試験を希望する場合は、欠席した試験が行われた日から起算して土曜日・日曜日・祝日を除く５日以内に、その試験に欠席した事由を証明する書類（「診断書」または「公的証明書」）を添えて、授業担当教員の承諾を得てから「追試験願」を教務課に提出しなければなりません。追試験が認められる事由は次のとおりです。
※ 天災その他の非常災害
※ 交通機関の突発事故
※ 負傷または疫病
※ ３親等内の親族の死亡による忌引き
※ 就職試験の受験
※ その他大学において相当と認める事由

再試験

試験を受けて不合格であった者に対して、再試験が行なわれることがあります。再試験が行なわれるかどうかは成績通知時に渡された成績表で確認してください。再試験を希望する場合は、「再試験願」を教務課に提出しなければなりません。

単位の認定と評価

授業科目の単位は、原則として各学期末に行われる試験に合格したときに、はじめて認定されます。試験の方法は筆記試験、レポート等によりますが、演習の科目については、その平常の成績をもって試験成績にかえることがあります。詳細については、各授業科目の成績の評価（シラバスに掲載）を参考にしてください。

成績の評価は、次のとおりです。

 

卒業論文（大学）

卒業論文は必修科目です。学生は、担当教員による指導を受け、卒業論文と卒業論文の要約・要旨を指定の期日までに提出しなければなりません。なお、提出された卒業論文は担当教員が審査します。

学位論文（大学院）

論文は指定の期日までに論文及びその論文要旨各１部の正本並びにそれぞれの副本各２部を添え、指導教員の承認を得て研究科長に提出しなければなりません。提出先は教務課とし、正本には日付受領印を受けることとなっています。
学位論文が提出されると、研究科委員会で選出された指導教員を含む３名の審査委員により、当該論文についての審査及び最終試験が行なわれます。最終試験は、提出された学位論文の内容を中心として、これに関連する科目について筆答又は口頭で行われます。

卒業研究（短大）

卒業研究は必修科目です。学生は、研究活動通じて担当教員による指導を受け、卒業研究等を２年次の指定の期日までに研究成果を提出しなければなりません。なお、その研究成果については、担当教員が評価を行います。

警報発表時の授業及び試験について

高松市に特別警報又は警報（暴風、暴風雪、大雨、洪水、大雪）（以下「警報」という。）が発表されている場合、授業及び定期試験（以下「授業等」という。）は、次のように取り扱います。

１.授業等の取扱い
（１）午前６時に警報が発表されている場合、又は午前６時から午前９時までの間に警報が発表された場合は、午前中の授業等を休講（定期試験は延期）とします。
（２）午前10時に警報が継続されている場合は、午後の授業等も休講（定期試験は延期）としますが、午前10時までに解除された場合は午後の授業等を行います。
（３）休講に伴う補講、延期した定期試験は、後日日程を定めて実施します。

２.周知の方法
（１）休講、定期試験の延期は、高松大学・高松短期大学のホームページに掲載します。
（２）休講に伴う補講は、後日掲示等により周知します。
（３）延期した定期試験（試験期間中の補講を含む）の日程は、原則として警報が解除された日の翌日に掲示により周知するとともに、高松大学・高松短期大学のホームページに掲載します。

３.その他
（１）原則的には警報が発表されている場合は休講、試験延期となりますが、授業等中及び授業等の合間に警報が発表された場合の授業等の取扱は、学長の判断によるものとします。
（２）高松市以外に居住している学生で、居住している地区、又は通学経路にあたる地区に警報が発表された場合は、原則として登学しないでください。なお、定期試験の場合は、試験の追試験を参照してください。
（３）大学行事等については上記に準じます。
（４）教育実習、保育実習等の授業で前各号によりがたい場合は、その都度、その授業を開講する学部、学科の長が判断し、措置します。

学外実習

教育職員免許状や保育士資格等を取得しようとする者は、所定の教育実習や保育実習を受けなければなりません。以下の点に留意して実習を行ってください。

（１）実習を受けるまでに関係科目を履修しておくほか、事前指導を十分受けておくこと。
（２）定められた実習経費を所定の期日までに納入すること。
（３）実習期間中は実習校（園・施設）の方針・計画に従って実習すること。
（４）実習の対象となる子どもやその保護者にとっては実習生は教師であることを特に心得ておくこと。
（５）その他、実習校（園・施設）の指示に従うこと。
（６）上記の項目について不十分な場合、実習を受けられないことがある。